医師は高収入な職業というイメージがあります。
では、具体的にはどのくらいの年収があるものなのでしょうか。
「儲かるのはどの診療科?」
「勤務医・開業医でそれぞれ収入が多い診療科は?」
この記事では、転職エージェントのプロが医師の年収について詳しく解説します。
診療科別の年収の違いや、勤務医と開業医では年収にどのくらいの差が出るのかをご紹介しますので、参考にしてください。
勤務医が儲かる診療科は?
まず勤務医について見ていきましょう。
勤務医の場合、勤める病院や地域によっても差が出ますが、ここでは診療科ごとの平均年収の違いをまとめました。
| 順位 | 診療科 | 平均年収額 |
|---|---|---|
| 1位 | 脳神経外科 | 1,480.3万円 |
| 2位 | 産科・婦人科 | 1,466.3万円 |
| 3位 | 外科 | 1,374.2万円 |
| 4位 | 麻酔科 | 1,335.2万円 |
| 5位 | 整形外科 | 1,289.9万円 |
| 6位 | 呼吸器科・消化器科・循環器科 | 1,267.2万円 |
| 7位 | 内科 | 1,247.4万円 |
| 8位 | 精神科 | 1,230.2万円 |
| 9位 | 小児科 | 1,220.5万円 |
| 10位 | 救急科 | 1,215.3万円 |
| 11位 | 放射線科 | 1,103.3万円 |
| 12位 | 眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 | 1,078.7万円 |
*労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」より一部抜粋し引用
勤務医の中でも年収が高めなのが脳神経外科や産科・婦人科です。
一方で年収が低めなのは眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科となっていて、400万円近い違いがあります。
年齢や役職によっても年収は変わってくるため一概には言えませんが、緊急対応などが必要な診療科や、手技を伴う診療科は年収が高めになる傾向です。
その中で、両方の要素を持つ救急科はランキングで10位と低めになっていますが、これは救急科にはまだ年収が上がっていない若年層の医師が多くいることが背景にあります。
開業医が儲かる診療科は?

個人診療所(無床)の診療科別・損益差額(院長の収入原資)のデータは以下の通りです。
| 診療科(個人・無床クリニック) | 平均損益差額(院長の収入原資) |
|---|---|
| 小児科 | 37,286,000円 |
| 眼科 | 36,018,000円 |
| 耳鼻咽喉科 | 31,813,000円 |
| 整形外科 | 30,645,000円 |
| 外科 | 27,566,000円 |
| 内科 | 24,707,000円 |
| 精神科 | 19,783,000円 |
| 皮膚科 | 16,720,000円 |
| 産婦人科(無床) | 11,015,000円 |
| 産婦人科(有床) | 34,128,000円 |
※厚生労働省「第25回医療経済実態調査(令和7年実施)」より
※個人開業医は事業主のため、給与ではなく損益差額(税引前の事業利益)を記載
開業医の場合は、勤務医のランキングとは異なる傾向が見られます。
勤務医で上位だった外科は、個人クリニックのランキングでは順位を落としています。
これは街中の小規模な施設において、高度な外科手術や専門装備を導入・維持することが難しいという、開業医特有の事情が影響しているためです。
一方、勤務医では年収が低めだった眼科は、個人クリニック(無床)の損益差額で平均3,601万円となり、小児科に次ぐ第2位につけています。
眼科はコンタクトレンズの処方や白内障日帰り手術など、クリニックならではの手軽さや回転率の高さを活かせる点が大きな強みと言えます。
なお、産婦人科については「無床(約1,101万円)」と「有床(約3,412万円)」で大きく手元に残る資金(損益差額)が異なります。 あわせて読みたい
出産や入院に対応できる体制(有床)を整えているかどうかが、収益性を大きく左右する点も開業医ならではの特徴です。

医師の年収差はここで出る
「医師は高収入な職業」と一括りで言ってみても、どういう働き方をするかによってその収入は大きく変わってきます。
診療科が違うだけでも、勤務医で400万円ほど、開業医では2,500万円近い差が出てきてしまうのです。
ここからは、同じ医師でも年収に差が出てくるポイントを、以下の3つに分けて解説していきます。
- 勤務医か開業医かの違い
- 勤め先の経営形態による違い
- 年齢や地域による違い
勤務医か開業医かによる年収差
勤務医として働くか、自分自身で開業するかによっての年収差をご紹介します。
厚生労働省「第25回医療経済実態調査(令和7年実施)」を見ると、勤務医と開業医の平均年収は以下の通りでした。
- 勤務医の平均年収→1,484.6万円
- 開業医の平均年収→2,858.2万円
両者には倍近い違いがありますが、開業には莫大な費用がかかったり、運営や集患などの苦労も伴います。 あわせて読みたい
また施設維持のための支出も大きいため、収益を上げるための経費節減なども工夫が必要です。
経営形態による年収差
勤務医の場合は、どのような病院に勤務するかによっても、年収に違いが出てきます。
以下にランキング形式でまとめました。
| 順位 | 区分 | 一般勤務医(平均) |
|---|---|---|
| 1位 | 医療法人(民間病院等) | 15,767,114円 |
| 2位 | 公立(地方自治体公立) | 15,507,048円 |
| 3位 | その他(学校法人等) | 14,536,358円 |
| 4位 | 公的(済生会・日赤等) | 13,825,281円 |
| 5位 | 国立 | 12,900,224円 |
※厚生労働省「第25回医療経済実態調査(令和7年実施)」より抜粋し引用
勤務医がより高い年収を得るためには、民間病院や個人が経営しているクリニックなどから選ぶとより有利と言えます。 あわせて読みたい
年齢や都道府県別による年収差
ここまでご紹介してきた診療科や勤務先の経営形態以外に、医師の年収を大きく左右する要素として、以下の2点があります。
- 年齢(経験年数)
- 勤務する地域(都道府県)
年齢については、医師は若いほど年収が低く、大学病院に勤める研修医ともなると、他業種の大卒サラリーマンと大差ないことがほとんどです。
しかし、専門医となり経験を積み重ねていくことで、医師の収入は他業種を大きく上回ることになります。
このため、若手のうちはアルバイトをするなどして収入の補填をしている医師も多いのが現状です。
また、どの都道府県に勤めるかという地域的な問題もあります。
一般的な傾向としては、都市部や医師が大勢いる地域については収入額が低めになり、医師が足りない地域は高めとなります。
医師の年代別や地域別の年収の違いについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。 あわせて読みたい
高収入診療科の“落とし穴”とは
診療科別の年収ランキングを見ると、「上位の診療科を選べば儲かる」と考えがちです。しかし実際には、年収の高さだけで診療科を判断するのは危険です。高収入の裏には、それ相応の負担やリスクが存在します。
ここでは、代表的な診療科を例に、年収以外の現実的な側面を整理します。
脳神経外科|高年収だが拘束時間が長い
- 緊急手術やオンコール対応が多い
- 長時間手術による身体的負担が大きい
- 精神的プレッシャーが強い
脳神経外科は勤務医の中でも高年収帯に位置しますが、その分、労働時間と責任の重さはトップクラスです。実質的な時給換算で見ると、想像より効率が高くないケースもあります。 あわせて読みたい
産科・婦人科|高収入だが訴訟リスクが高い
- 分娩対応による24時間拘束
- 医療訴訟リスクの高さ
- 医師不足による業務集中
開業医では特に高収入になりやすい診療科ですが、訴訟リスクや精神的負担の大きさは無視できません。分娩を扱う場合は夜間対応が避けられず、ワークライフバランスとの両立が課題になることもあります。 あわせて読みたい
眼科|開業向きだが競争が激化
- 比較的開業しやすい設備規模
- コンタクト処方など回転率の高い診療
- 都市部ではクリニック過多傾向
眼科は勤務医では年収がやや低めでも、開業すると大きく伸びる代表的な診療科です。ただし参入障壁が比較的低い分、都市部では競争が激しく、立地やマーケティング戦略が収益に直結します。 あわせて読みたい
整形外科|開業で伸びるが人件費負担が重い
- リハビリスタッフの人件費が大きい
- 設備投資が高額になりやすい
- 高齢化により需要は安定
開業すれば高収入が期待できますが、理学療法士などの人件費負担が大きく、利益率は経営力に左右されます。売上規模は大きくても、コスト管理が甘いと利益が圧迫される可能性があります。 あわせて読みたい
重要なのは「自分にとっての儲かる」
このように、年収が高い診療科には必ず理由があり、その裏側には負担やリスクも存在します。
診療科選択では次の視点が欠かせません。
- 年収と労働時間のバランス
- 精神的・身体的負担
- 訴訟や経営リスク
- 将来の市場環境
単なる年収ランキングではなく、自身の価値観や将来設計と照らし合わせて判断することが、結果的に「後悔しない選択」につながります。 あわせて読みたい
開業するなら知っておきたいポイント
ここまで触れてきたように、勤務医よりは開業医のほうが年収は高くなる傾向になります。
このため、キャリアプランのゴールとして開業医を目指すという医師は少なくありません。
しかし、ただ開業すればいいというわけではなく、戦略や準備が大切になってきます。
そこで、開業したいと考えている方のために、開業するために知っておきたいポイントをご紹介します。
診療科によって異なるポイントは?
開業を考える際に、重点を置いて計画したいポイントは、診療科ごとにも若干違ってきます。
例えば内科の場合は競合も多くなるため、エリアマーケティングを徹底したり、開業予定地域のニーズに合わせた専門性を打ち出すなどの工夫が必要になってきます。
また、眼科や産婦人科はコンタクトレンズの処方や不妊治療など、オフィス街などに合ったほうが強みが発揮できるケースや、産科に特化して子育て支援が充実した自治体に開業するなどの検討をしっかりしておくことが大切です。
皮膚科の場合は、一般的な疾病に対応する皮膚科とするのか、美容に特化するのかによって、設備の揃え方や集患戦略が変わってきます。
このように診療科ごとに、開業したい地域のニーズや自分の専門性を考慮した戦略を立てることで、開業後の運営を軌道に乗せやすくなるのです。 あわせて読みたい
開業資金の目安は?
開業に必要な資金についても、綿密な資金計画を立てておくことになります。
こちらも診療科によって必要額の目安が変わってくるので注意が必要です。
開業に必要な資金を大きく分けると、以下の3種類となります。
- 土地物件の費用
- 設備や工事費用
- 当座の運転資金
このうち土地や物件にかかる費用は、開業したい地域や駅からの距離といった立地条件に左右されます。
また、どの程度の規模のクリニックにするかによっても変わってきますし、土地を取得して新たに建物を建築するのか、中古物件を改修するのかでも異なってきます。
コンパクトな空間でも開業しやすい精神科やコンタクトレンズ処方にフォーカスした眼科などは、テナントを活用することで費用を抑えることが可能です。
医療機器などの設備投資費用も、診療科やどのジャンルに特化するかによって変わってきます。
競合が多くなる内科では、一般内科なら2,000万〜3,500万円程度が相場となりますが、呼吸器内科や消化器内科など、対応する範囲によって必要な設備が異なります。
また、皮膚科の場合、美容系の診療を行う機器はかなり高額になりますが、初めは最低限の機器のみ導入し、軌道に乗ってから少しずつ増設するなどの工夫ができます。
この場合初期投資としては400万〜500万円程度に節約でき、初期コストを抑えて開業することが可能です。
当座の運転資金ですが、開業までのスタッフの雇用や給与などを賄うために必要な資金です。
診療報酬の支払いには2ヶ月かかるため、電気代や水道代といった維持費なども考慮しておきましょう。
開業資金は、その大半を融資を受けて準備するということになります。
しかし、全額融資を受けられるケースはほとんどなく、自己資金の準備も必要です。
開業資金のうち、1〜2割程度は自己資金として準備しておきましょう。
開業で受ける融資額の相場は5,000万〜7,000万円程度と言われていますので、自己資金としては1,000万〜2,000万円程度準備することになります。
開業資金を貯めるための収入アップや、開業に必要なスキルを身につけたいと考えている勤務医は、環境の整った収入アップが見込める職場に転職して準備を進めるという方法もおすすめです。
開業を目指した転職をするのなら、ぜひ医師専門の転職エージェント「メッドアイ」に相談してみてください。
開業までの道筋に合った転職先を見つけやすくなります。
まとめ(医者が儲かる診療科について)
「医師は高収入」というイメージは、ベテラン医師や開業医の収入によって成り立っているという見方もできます。
若手のうちは他業種の大卒サラリーマンとさほど変わらず、場合によってはそれより低いということもあるのです。
高収入を目指していくのであれば、給与平均でランキング上位にある民間病院や、医療過疎地などで働くことで叶えやすくなります。
また、開業して運営を軌道に乗せることでも、高収入に繋がっていくでしょう。
勤務医と開業医とでは「儲かる」診療科に違いがあることも知った上で、収入アップをしやすい道を選ぶことをおすすめします。
勤務医としてより高収入を目指したい方や、開業準備のために転職を検討する場合は、医師専門の転職エージェント「メッドアイ」を利用するのが早道です。
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