【医者】儲かる診療科は？ 勤務医と開業医をそれぞれチェック

「儲かるのはどの診療科？」
「勤務医・開業医でそれぞれ収入が多い診療科は？」

この記事では、転職エージェントのプロが医師の年収について詳しく解説します。
診療科別の年収の違いや、勤務医と開業医では年収にどのくらいの差が出るのかをご紹介しますので、参考にしてください。

勤務医が儲かる診療科は？

まず勤務医について見ていきましょう。
勤務医の場合、勤める病院や地域によっても差が出ますが、ここでは診療科ごとの平均年収の違いをまとめました。

＊労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」より一部抜粋し引用

勤務医の中でも年収が高めなのが脳神経外科や産科・婦人科です。
一方で年収が低めなのは眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科となっていて、400万円近い違いがあります。
年齢や役職によっても年収は変わってくるため一概には言えませんが、緊急対応などが必要な診療科や、手技を伴う診療科は年収が高めになる傾向です。
その中で、両方の要素を持つ救急科はランキングで10位と低めになっていますが、これは救急科にはまだ年収が上がっていない若年層の医師が多くいることが背景にあります。

開業医が儲かる診療科は？

続いて開業医の診療科別平均年収をランキング形式でまとめてみます。

＊令和元年11月実施第22回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告より抜粋し引用

開業医の場合は、勤務医のランキングとは少し様子が変わります。
産婦人科や整形外科が上位にきていることは共通していますが、勤務医では高ランクにあった外科がありません。
これは、街中の小規模な施設では、外科手術の装備などを完備するのが難しくなるという、開業医特有の事情が反映されています。
また、勤務医では年収が低かった眼科は、開業医ではランキング2位につけています。
これはコンタクトレンズ処方やレーシックといった、大病院で受診するより手軽で早い内容の診療で回転率を上げることができるという利点を活かしていると言えるでしょう。

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医師の年収差はここで出る

「医師は高収入な職業」と一括りで言ってみても、どういう働き方をするかによってその収入は大きく変わってきます。
診療科が違うだけでも、勤務医で400万円ほど、開業医では2,500万円近い差が出てきてしまうのです。
ここからは、同じ医師でも年収に差が出てくるポイントを、以下の3つに分けて解説していきます。

• 勤務医か開業医かの違い
• 勤め先の経営形態による違い
• 年齢や地域による違い

勤務医か開業医かによる年収差

勤務医として働くか、自分自身で開業するかによっての年収差をご紹介します。
厚生労働省の中央社会保険医療協議会で調査・報告された数値を見ると、勤務医と開業医の平均年収は以下の通りでした。

• 勤務医の平均年収→1,490.9万円
• 開業医の平均年収→2,763.4万円

両者には倍近い違いがありますが、開業には莫大な費用がかかったり、運営や集患などの苦労も伴います。
また施設維持のための支出も大きいため、収益を上げるための経費節減なども工夫が必要です。

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経営形態による年収差

勤務医の場合は、どのような病院に勤務するかによっても、年収に違いが出てきます。
以下にランキング形式でまとめました。

＊令和元年11月実施第22回医療経済実態調査 （医療機関等調査） 報告より抜粋し引用

勤務医がより高い年収を得るためには、民間病院や個人が経営しているクリニックなどから選ぶとより有利と言えます。

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年齢や都道府県別による年収差

ここまでご紹介してきた診療科や勤務先の経営形態以外に、医師の年収を大きく左右する要素として、以下の2点があります。

• 年齢（経験年数）
• 勤務する地域（都道府県）

年齢については、医師は若いほど年収が低く、大学病院に勤める研修医ともなると、他業種の大卒サラリーマンと大差ないことがほとんどです。
しかし、専門医となり経験を積み重ねていくことで、医師の収入は他業種を大きく上回ることになります。
このため、若手のうちはアルバイトをするなどして収入の補填をしている医師も多いのが現状です。

また、どの都道府県に勤めるかという地域的な問題もあります。
一般的な傾向としては、都市部や医師が大勢いる地域については収入額が低めになり、医師が足りない地域は高めとなります。

医師の年代別や地域別の年収の違いについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。

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開業するなら知っておきたいポイント

ここまで触れてきたように、勤務医よりは開業医のほうが年収は高くなる傾向になります。
このため、キャリアプランのゴールとして開業医を目指すという医師は少なくありません。
しかし、ただ開業すればいいというわけではなく、戦略や準備が大切になってきます。
そこで、開業したいと考えている方のために、開業するために知っておきたいポイントをご紹介します。

診療科によって異なるポイントは？

開業を考える際に、重点を置いて計画したいポイントは、診療科ごとにも若干違ってきます。

例えば内科の場合は競合も多くなるため、エリアマーケティングを徹底したり、開業予定地域のニーズに合わせた専門性を打ち出すなどの工夫が必要になってきます。
また、眼科や産婦人科はコンタクトレンズの処方や不妊治療など、オフィス街などに合ったほうが強みが発揮できるケースや、産科に特化して子育て支援が充実した自治体に開業するなどの検討をしっかりしておくことが大切です。
皮膚科の場合は、一般的な疾病に対応する皮膚科とするのか、美容に特化するのかによって、設備の揃え方や集患戦略が変わってきます。

このように診療科ごとに、開業したい地域のニーズや自分の専門性を考慮した戦略を立てることで、開業後の運営を軌道に乗せやすくなるのです。

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開業資金の目安は？

開業に必要な資金についても、綿密な資金計画を立てておくことになります。
こちらも診療科によって必要額の目安が変わってくるので注意が必要です。
開業に必要な資金を大きく分けると、以下の3種類となります。

• 土地物件の費用
• 設備や工事費用
• 当座の運転資金

このうち土地や物件にかかる費用は、開業したい地域や駅からの距離といった立地条件に左右されます。
また、どの程度の規模のクリニックにするかによっても変わってきますし、土地を取得して新たに建物を建築するのか、中古物件を改修するのかでも異なってきます。
コンパクトな空間でも開業しやすい精神科やコンタクトレンズ処方にフォーカスした眼科などは、テナントを活用することで費用を抑えることが可能です。

医療機器などの設備投資費用も、診療科やどのジャンルに特化するかによって変わってきます。
競合が多くなる内科では、一般内科なら2,000万〜3,500万円程度が相場となりますが、呼吸器内科や消化器内科など、対応する範囲によって必要な設備が異なります。
また、皮膚科の場合、美容系の診療を行う機器はかなり高額になりますが、初めは最低限の機器のみ導入し、軌道に乗ってから少しずつ増設するなどの工夫ができます。
この場合初期投資としては400万〜500万円程度に節約でき、初期コストを抑えて開業することが可能です。

当座の運転資金ですが、開業までのスタッフの雇用や給与などを賄うために必要な資金です。
診療報酬の支払いには2ヶ月かかるため、電気代や水道代といった維持費なども考慮しておきましょう。

開業資金は、その大半を融資を受けて準備するということになります。
しかし、全額融資を受けられるケースはほとんどなく、自己資金の準備も必要です。
開業資金のうち、1〜2割程度は自己資金として準備しておきましょう。
開業で受ける融資額の相場は5,000万〜7,000万円程度と言われていますので、自己資金としては1,000万〜2,000万円程度準備することになります。

開業資金を貯めるための収入アップや、開業に必要なスキルを身につけたいと考えている勤務医は、環境の整った収入アップが見込める職場に転職して準備を進めるという方法もおすすめです。
開業を目指した転職をするのなら、ぜひ医師専門の転職エージェント「メッドアイ」に相談してみてください。
開業までの道筋に合った転職先を見つけやすくなります。

まとめ（医者が儲かる診療科について）

「医師は高収入」というイメージは、ベテラン医師や開業医の収入によって成り立っているという見方もできます。
若手のうちは他業種の大卒サラリーマンとさほど変わらず、場合によってはそれより低いということもあるのです。
高収入を目指していくのであれば、給与平均でランキング上位にある民間病院や、医療過疎地などで働くことで叶えやすくなります。
また、開業して運営を軌道に乗せることでも、高収入に繋がっていくでしょう。
勤務医と開業医とでは「儲かる」診療科に違いがあることも知った上で、収入アップをしやすい道を選ぶことをおすすめします。

勤務医としてより高収入を目指したい方や、開業準備のために転職を検討する場合は、医師専門の転職エージェント「メッドアイ」を利用するのが早道です。
多数の医師の収入や働き方、キャリアプランの悩みに寄り添ってきた転職エージェントのメッドアイなら、きっと自分に合った転職先を見つけることができるでしょう。