【最新データ】院長の年収はいくら？経営母体別の違いと働き方を解説

病院長（以下、院長）の種類は、以下の2種類に分類できます。

• 雇われ院長
• 開業医

雇われ院長の平均年収は約2,000万前後であり、憧れる医師も多いことでしょう。
ただし、医療機関の種類によって年収は上下するため、狙っているポストがあるならば病院の開設者の種類を確認しておく必要があります。

開業医の場合は、経営が軌道に乗れば年収はうなぎ登りになるため、より豊かな生活が送れるでしょう。
しかし、雇われ院長にも開業医にもメリットとデメリットがあり、それぞれを把握しておかないと後悔することになりかねません。

この記事では、

• 院長になったときの年収が知りたい
• 医療機関による院長の年収の差が知りたい
• 雇われ院長と開業医のメリットとデメリットを知りたい

このように思っている方に向けて、医師専門の転職エージェントが具体的な内容を解説します。
キャリアアップを目指す医師にとって先を見据えて情報収集することはとても大切です。ぜひ参考にしてください。

医療機関ごとの院長の平均年収

厚生労働省が発表している「第25回医療経済実態調査（令和7年実施）」によると、院長の平均年収はおおよそ以下のような結果になっています。

この表から分かるように、医療法人の院長は平均年収2,900万円超と最も高水準です。一方で、国立病院では約1,890万円と、同じ院長職でも1,000万円以上の差が生じています。
つまり、「院長＝高収入」という単純な図式ではなく、どの運営母体に属するかによって収入水準は大きく異なるということです。特に医療法人では法人全体の業績が報酬に反映されやすく、その分経営責任も重くなります。

医療法人は病院運営に加え、介護老人保健施設や通所リハビリテーションなど複数事業を展開できるため、収益構造が多角化しやすい点も高年収の背景にあります。

一方で、国立・公立などの公的医療機関では報酬体系が安定的に設計されているケースが多く、収入の上振れは限定的ですが、その分経営リスクを個人で負う必要はありません。
なお、「その他の院長」には私立大学病院や社会福祉法人などが含まれ、施設によっては役職手当などが加算されるケースもあります。

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院長の仕事とは

院長は病院の経営方針や、増築・改築を含んだ建物の管理、人事などの決定権を有しているため、数多くの会議に参加しなければなりません。

病院には「医療安全委員会」「化学療法委員会」「感染管理委員会」「災害対策委員会」などのさまざまな委員会があり、そのすべてに出席することは困難であっても、院長は病院のリーダーとして、会議内容のすべてを把握しておく必要があります。
各委員会ではどのようなことが議題に上がっていて、どんな問題をどのように解決していくべきかを考えることが大きな仕事です。
大人数を束ねる組織のトップとしてリーダーシップを発揮できる人材が求められることは想像できるでしょう。

また、院全体の責任者であることから、医療事故や医療過誤が起きてしまった場合には矢面に立って謝罪や説明をする役割を担わなければなりません。

ただし、このような多岐に渡る業務をこなすだけでなく、医師としての基本的な業務は変わりません。
診察を通して患者さんと接することで地域医療に貢献できますし、もちろん最新の医学知識も勉強し続けます。
かなり多忙になることが予想されますが、そのやりがいは計りしれません。

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院長になるための2つの選択肢

院長になるために必要な資格は医師免許のみです。院長を目指すのであれば、雇われ院長になるか開業するか、どちらかを選択することから始めましょう。

1.雇われ院長になる

その名の通り、勤めている病院で現院長の枠に空きが出た場合にポストに就くことを指します。
この場合、副院長が昇格して院長になるパターンが多いため、まずは副院長のポジションを確立していることが必要条件となるでしょう。

また、同じ法人内で分院やサテライトクリニックなどを開業する場合に、引き抜きという形で雇ってもらえる可能性があります。
ただし、医師としての実績やタイミングにもよるため、出世すれば必ずしもなれるとは限りません。
現職で院長への道が難しいと判断した場合は、「院長」「管理医師」「施設管理者」といった枠で求人を募集している病院へ転職するという手もあります。

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2.自身で開業をする

自分一人で開業すれば確実に院長になれます。
しかし、いくら医学知識が豊富で医師として有能でも、経営能力がなければ意味がありません。
また、開業するにあたって、設備投資、医療機器やその他の必要な備品の購入、スタッフの給料などにかかる費用は莫大です。
診療科目にもよりますが、2000万から多い場合は1億ほど用意しなければなりません。

また、開業の届出や労働保険、社会保険の手続き、指定医療機関コードの取得などさまざまな準備が必要です。
資金面、準備期間、スタッフの募集など計画的に進めていかないとリスクは大きいと言えるでしょう。

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雇われ院長のメリットとデメリット

雇われ院長は病院勤務医の延長であるとも言えますが、どんなメリットとデメリットがあるのでしょうか。
両側面をしっかり把握した上で、将来設計を立てましょう。

雇われ院長のメリット

雇われ院長は自ら開業資金や新規設備購入のための出資をすることなく、病院経営のノウハウを学べます。
医師としても業務をしっかりこなしていれば、勤務医よりも良い待遇で安定した給料がもらえるため、金銭的なリスクは少ないと言えるでしょう。
集患や売上げに極度にこだわる必要もないため、開業に向けたステップとして経験する医師も数多くいます。

雇われ院長のデメリット

何か問題が起きてしまった場合は、管理医師として医療法上の責任を問われる可能性があります。
最悪の場合、雇われ院長は解雇されるケースもあり、そこから再浮上するのはかなりの労力、精神力が必要です。

施設によっては医薬品や医療機器の購入決定権、人事権が与えられないケースもあります。
事実上の権利者がいる場合もあるため、病院の内情を知らずに就任する場合はこういった人間関係が難しいこともあります。

医師としての通常業務を兼任しながら、労務管理や業者との交渉など管理職としての業務も増えるため、体力的にも相当ハードになるでしょう。
経営者としての判断力も必要ですし、いろいろな業種の人とのスムーズな連携も求められます。

また、雇われ院長にはその施設ごとに定められた定年があります。
自身の体力が十分であってもいつかは院長の座を譲らなければなりません。
その後は再雇用という制度で医師の仕事は続けられますが、院長時代の年収よりも下がってしまうことは避けられません。

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開業医のメリットとデメリット

開業医を夢見る医師は多いですが、実際のところはどんなデメリットがあるのでしょうか？

開業医のメリット

病院やクリニックはそれぞれが理念を掲げていることがほとんどです。
開業すれば、病院またはクリニックの理念や経営方針などを自分で決められます。
今までの経験で、病院の方針が肌に合わなかった医師にとって、自分の好きなように方向性を決められるのは大きな喜びと感じるでしょう。

開業医は営業時間や休診日を自分の好きなように設定できるため、ワークライフバランスが取りやすいこともメリットです。
ビジネス街で開業する場合は、夜遅くまで開いているほうが集患率はアップします。
これを逆手に取って、正午から15時までを午前診療、17時から20時までを午後診療としているクリニックも実際にあります。
こうすることによってプライベートの時間を午前中に確保することができます。

金銭面では、給与は勤務医の1.7倍以上になると報告されています。
経営が軌道に乗って患者さんが増加してくれば天井知らずのお給料にもなるでしょう。

開業医には定年がないこともメリットです。
定年を迎える年齢を超えても経営し続ける体力と気力があれば、何歳になっても「院長」を続けられます。
経営が安定していれば年収も下がることはないため、自由に使えるお金も雇われ院長よりも多いでしょう。

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開業医のデメリット

一番の不安材料は、医学知識とはまったく異なる経営手腕が求められることです。
初期費用として設備投資や備品購入費用がかかるだけでなく、人件費、さらには自分の退職金も用意しなければなりません。
診療科にもよりますが、医療機器の故障や買い替えなどには莫大な資金が必要になるため、いつでも購入できるくらいの余裕を持っておきましょう。

開業しても閑古鳥が鳴いているようでは精神的な負担が大きいはずです。
経理や経営に関する知識や、頼れるビジネスパートナーがいると安心できるかもしれません。

また、他に常勤の医師を雇用していない場合は、代診を頼むことができず、通院してくれている患者さんに迷惑をかけてしまうことがあります。

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キャリアに悩んだら医師専門の転職エージェントを活用しよう

院長ポストは限られているため、「今の勤務先で昇格できるのか」「他法人へ移るべきか」で悩む医師は少なくありません。
実際、院長求人は一般公開されないケースも多く、非公開で募集されることが珍しくありません。情報収集を早めに始めておくことで、選択肢を広げられる可能性があります。

医師専門の転職エージェントのメッドアイでは、院長・管理医師ポストの非公開求人も取り扱っています。キャリアの方向性に迷っている段階でも相談できるため、具体的な条件を知ったうえで将来設計を考えることができます。

まとめ（院長の年収はどれぐらい？）

院長には雇われ院長と、開業医の2種類があります。
雇われ院長は安定した給与を得ながら経営のノウハウを学べる一方で、すべての権限が与えられない可能性があること、責任が重大であること、定年制度があることなどがデメリットとして挙げられます。
開業医は施設の方針や方向性を自分好みに決めることができ、経営が軌道に乗れば収入は大幅にアップしますが、開業に向けての初期費用、経営を支える能力が必要です。

医療機関の種類や診療科ごとに収入格差があるため、収入を上げたい人や院長になりたい人は、若手のうちからどんな道に進むかを考えることが重要です。

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