特養と老健の違いは？医師が勤める際に知っておきたい内容を紹介

「特養と老健、どちらが自分に合っているのだろうか？」そんな疑問を抱いている医師の方も、いらっしゃるかもしれません。特養と老健は、それぞれが高齢者の異なるニーズに対応するための介護施設であり、運営方法や提供するサービス、医師の役割などには大きな違いがあります。 

• 特養と老健の違いについて知りたい
• 特養と老健の医師の関わり方について知りたい

このように思っている方に向けて、それぞれの施設の特性や医師の関わり方について本記事では徹底解説します。
医師として自身のキャリアパスを考える際の視野を広げるためにも、ぜひ最後までお読みください。

特養（特別養護老人ホーム）と老健（介護老人保健施設）の7つの違い

特養と老健は高齢者支援の中で異なる役割を果たしています。

1.施設の概要について

特養は「生活の場」を強調し、身体介護を中心に自立を促進します。
一方、老健は「生活と病院の中間」で、治療を終えつつリハビリと介護を軸としています。
以下で詳しく解説していきます。

特養の概要

特養は、介護老人福祉施設として知られ、「生活の場」としての強みを有しています。
主な目的は、身体介護を中心にしながらも、利用者が家庭での生活に復帰できるような支援です。

特養では、生活の維持を重視しながら、自立を促進するための支援が提供されます。施設内では身体介護や生活支援が行われ、利用者は終身まで安心して生活できる環境が整っています。
特養は、特有の機能やサービスを通じて、高齢者が尊厳ある生活を送るための場として位置づけられています。

老健の概要

老健は介護保険施設の一環で、「生活の場と病院の中間」という独自の特性を持っています。
老健は、病院での治療を終えつつ介護とリハビリを同時に受け、自宅や有料老人ホームなどへの在宅復帰を目指すことが主な目的です。

老健では、介護サービスや医療面のサポートをしながら、利用者の特性に応じて専門職によるリハビリを展開しています。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などが協力し、綿密かつ専門的なリハビリプログラムが特徴的です。

2.入居条件について

特養は要介護3以上の高齢者を中心に受け入れ、認知症でも入所が可能です。
老健は要介護1から5の範囲の方で、身体的な介護やリハビリが必要な利用者が対象です。
以下では、入居条件に関する違いを詳しく解説します。

特養の入居条件

特養の入居条件は、基本的に在宅での生活が難しい要介護3以上の高齢者（65歳以上）を対象としています。身体的な介護が必要な方が中心で、支援を行っています。入居条件に厳格な制限はなく、要介護3以上であれば入所が可能です。

要介護1や2の方についても、認知症、知的障害、精神障害などにより日常の生活が困難な場合や、家族による虐待が深刻な場合、または家族や地域資源による介護が在宅での生活が困難な状態と判断される場合には、入所が認められることがあります。

終身利用が認められ、比較的抑えられた費用により、利用者が安心して生活を継続できる場が用意されています。
多くの人にとって魅力的な選択肢であり、入居希望者が多く、入居待機者が発生することもあります。

老健の入居条件

老健の入居条件は、要介護1から5の範囲の高齢者（65歳以上）が対象で、要支援1や2の方は利用できません。
ただし、40歳から64歳までの特定の疾病を持つ方で、要介護認定を受けている方も老健の入居対象となります。
要介護度が高い方々に重点を置き、日常生活や医療面でのサポートが必要な入居者を迎え入れることが老健の特徴です。

3.入居期間について

特養と老健、どちらの施設に長く滞在できるのでしょうか。
以下では、入居期間に関する違いを詳しく解説します。

特養の入居期間

特養の入居期間には基本的に制限がなく、長期入居が可能です。
特養は、終の棲家としても選択でき、利用者が生涯を通じて施設内で生活し、最期まで看取りを受けることが可能な場合が多いです。
この点が特養の大きな特徴であり、施設が利用者にとって安心で安定した生活を提供する役割を果たしています。

老健の入居期間

老健の入居期間は、一般的に3カ月から半年程度とされています。
入居後には3カ月ごとに自宅への復帰の可否が判定され、復帰が可能と判断されると退去が求められます。老健は一定期間での利用が前提となっており、終の棲家として選択することはできません。

なお、3カ月の期間では劇的な変化が難しいため、実際には多くの利用者は3カ月以上施設に滞在します。
1年以上入所し、リハビリを続ける場合もあります。
出典：「令和３年度介護報酬改定に関する アンケート結果  」

4.サービス内容について

それぞれの施設はどのような種類のサービスを行っているのでしょうか。
以下で詳しく見ていきましょう。

特養のサービス内容

特養のサービスには以下のようなものがあります。

• 食事
• 入浴
• 排泄の支援
• 健康管理・緊急対応
• 機能訓練（リハビリ）
• 生活支援
• レクリエーション・イベントの開催
• 看取り

特養のサービスは、利用者の日常生活をサポートし、生活の質を向上させることを目指しています。
また、特養では、施設長は常勤であることが求められ、医師は利用者に対する健康管理・療養上の指導を行うために必要な数が配置されています。

老健のサービス内容

老健のサービスには以下のようなものがあります。

• リハビリ
• 医療、看護
• 身体介護
• 生活援助
• 食事の提供

また、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士も最低1人以上配置されるため、リハビリに特化した環境が整っています。

5.居室と設備の内容について

居室と設備の内容についての違いはあるのでしょうか。
以下で詳しく見ていきましょう。

特養の居室と設備の内容

特養は、利用者が安心して生活できるような、さまざまな設備を備えています。
特養の居室は、2〜4名の多床室や従来型個室、そして共同生活スペースが備えられているユニット型個室など、施設によって仕様が異なります。

また、特養では、浴室、トイレ、食堂などの生活に必要な設備が整っています。
利用者が日常生活を送る上で必要不可欠なものであり、利用者の生活を支える重要な要素です。

老健の居室と設備の内容

老健は、利用者がリハビリに焦点を当てられるよう、介護と医療の融合を図っており、そのため特有の設備が充実しています。
老健の居室についても、2〜4名の多床室や従来型の個室、ユニット型個室など、施設によって異なる傾向です。

老健施設には、基本的な生活に必要な設備とともに、リハビリテーションに特化したスペースや機材が整備されており、理学療法士や作業療法士などの専門スタッフが介護と医療を連携して提供できる環境を構築しています。

6.費用について

特養と老健、どちらの施設がより経済的なのでしょうか？
どの施設にも共通して必要となる費用は、施設サービス費、居住費、食費、そして生活費です。
以下では、費用に関する違いを詳しく解説します。

特養の費用

特養の月額利用料は、一般的に月6万〜15万円ほどが必要です。費用には日常生活費と介護費用が含まれており、介護サービス費は要介護度に応じて設定されています。
利用者は所得に応じて1割・2割・2割の自己負担割合分を支払い、残りの9割・8割・7割は介護保険で賄われています。

特養のメリットの1つは、民間企業が運営するグループホームやサービス付き高齢者向け住宅と比較して、費用が安いことです。
特養は公的施設であるため、入居一時金などの初期費用は必要ありません。

特養の費用体系は施設ごとに異なり、介護職員処遇改善加算や介護職員等特定処遇改善加算などが加算される場合があり、介護職員の待遇向上や施設のサービス向上に役立っています。

老健の費用

老健の月額利用料は、一般的に月6万〜17万円ほどが目安とされています。特養と老健の費用は、入る条件や施設により異なり、一概にどちらの方が高いとは言えません。
老健施設ではリハビリテーションに重点を置いており、そのためのスタッフや設備の費用が必要となります。
尚、老健では、必要な医療行為は施設サービス費用に含まれているので、別途医療費が発生することはありません。

7.職員の人員配置について

特養は医師や介護職員が要介護度に応じて配置され兼務も可能です。
老健では医師や看護・介護職員が配置され、リハビリに特化しています。
以下で職員の人員配置の基準や特徴について、それぞれの職種ごとに比較してみましょう。

特養の人員配置

人員配置基準は、入居者に必要な職員の人数を規定した基準です。具体的には利用者3人に対して1人の介護士・看護士が必要です。

職種	配置基準	常勤／常勤換算	専従／兼務
施設長（管理者）	1	常勤	原則専従。管理上支障がない場合、当該特養従業者としての職務、同一敷地内の他事業所、サテライト型居住施設の職務との兼務可。
医師	必要な数	–	–
介護職員	3対1以上	常勤換算。地域密着型の場合、1名以上常勤	原則専従。利用者の処遇に支障がない場合、機能訓練指導員、介護支援専門員、併設短期入所生活介護事業における同職との兼務可能。従来型・ユニット型を併設する場合の介護・看護職員については、専従。
看護職員	3対1以上	常勤換算必要数。1名以上常勤	上記と同様
生活相談員	100対1以上	常勤	上記と同様
機能訓練指導員	1以上	–	当該特養の他の職務との兼務可。
介護支援専門員 (ケアマネージャー)	1以上	常勤	原則専従。利用者の処遇に支障がない場合、当該特養の他の職務との兼務可。
栄養士	1以上	–	–
ユニットリーダー	ユニットごと	常勤	–

特養と特養を併設する場合の介護・看護職員の兼務については、従来型とユニット型を併設する場合は兼務不可ですが、従来型と従来型、ユニット型とユニット型を併設する場合には、利用者の処遇に支障がない場合に兼務が可能です。

• 従来型：多床室が主流で、大人数の入居者に大人数のスタッフが介護する型。
• ユニット型：個室が多く、少人数の入居者に少人数のスタッフが介護する型。
  

出典：「厚生労働省：介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）の報酬・基準について」

老健の人員配置

老健の医師の配置基準は「常勤1名以上、100対1名以上」です。
施設には最低でも1名の常勤医師が必要で、さらに100名以上の利用者に対して1名の医師が必要であることを示しています。例えば、利用者が120名の施設ですと医師は2名必要です。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士も同様に常勤換算でいずれか1名の配置が必要で、さらに100名以上の利用者に対してもう1名と数を増やす必要があります。

職種	配置基準	常勤／常勤換算	専従／兼務
医師	常勤1以上 100対1以上	常勤	–
看護・介護職員	3対1以上 うち看護は2/7程度	常勤換算	専従
支援相談員	1以上 100対1以上	常勤	–
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士	100対1以上	常勤換算	–
介護支援専門員 (ケアマネージャー)	1以上	常勤	専従
栄養士	入所定員100以上の場合、1以上	–	–
薬剤師	実情に応じた適当数（300対1を標準とする）	–	–
調理員、事務員、その他の従業者	実情に応じた適当数	–	–

また、ユニット型の老健では、共同生活室の設置やユニットリーダーの配置などが求められます。
出典：「厚生労働省：『人員配置基準等　2021年4月1日』」

特養や老健で医師が働くには？

特養と老健では医療機能の主要性が異なるため、どちらの施設で働くかを検討する際には、医師の役割や求められる業務の違いを理解することが重要です。
以下では、特養と老健で医師が働く際のポイントについて詳しく解説します。

医師が常駐できる施設は老健のみ

特養と老健では、医師の配置に違いがあることを認識しておきましょう。
特養ホームでは、医師は非常勤でも可能であり、利用者の健康管理や療養上の指導に必要な数が配置されます。

一方、老健施設では、医師は常勤で1人以上が必要とされています。理由は老健が医療と介護を一体的に提供する施設であるため、医師が常駐し、日々の診療や医療ケア、緊急時の対応が求められるからです。

特養に医師は常駐できない？

特養ホームにおける医師の配置については、一般的には医師が常駐することはほとんどありません。
通常、特養では地域の医療機関と業務委託契約を結び、医師が月に数回程度訪問診療を行う形態が一般的です。
医師が施設に常駐しない背景には、特養が利用者の生活支援や身体介護に重点をおき、医療機能が主要な役割ではないためといえます。

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医師としてのキャリアに悩む方は少なくありません。
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まとめ（特養と老健の違いは？）

今回は、特養と老健の違いについて解説しました。

特養と老健は高齢者向けの施設であり、医師の配置においても大きな違いがあります。
特養では非常勤の医師が訪問診療を行う形態が一般的であり、医療よりも生活支援や身体介護が中心です。
老健では医師が常駐し、継続的な医療と介護の連携が求められます。

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特養も老健も、施設ごとに雰囲気が異なります。転職を検討する前には、複数の施設の確認がおすすめです。