医者の平均月収は105万円【年齢・地域・科目別】

医者は高収入だと言われていますが、実際いくらぐらい月収がもらえるのでしょうか。

「医者の内科医の平均月収は？」
「年齢や地域によって医者の月収は異なる？」
「医者が月収を上げるにはどんな方法がある？」
この記事では、上記のように医者の月収が気になる方に向けて、転職エージェントの視点から解説します。

医者の平均月収は105万円ですが、地域や年齢、診療科によっても異なるのが実情です。
それぞれを細かく見ていきましょう。
また、医者が月収をアップさせるための方法もご紹介します。

医者の平均月収は105万円

厚生労働省の「令和３年賃金構造基本統計調査」によると、全国の医者の平均月収は105万円でした。調査対象は事業規模が10人以上の病院です。

事業規模別に分けると、10人〜99人の病院が一番高額で、平均月収は169.7万円でした。
一番低額だったのは事業規模1000人以上の大病院で、平均月収は81.6万円です。
平均額は地域や年齢、診療科などで異なるため、次項以降で詳しく解説していきます。

男女別・年齢別の医者の平均月収

まず男女別・年齢別の医者の平均月収をまとめました。

	男性平均月収	女性平均月収
20〜24歳	36.8万円	38.3万円
25〜29歳	42.7万円	37.3万円
30〜34歳	63.6万円	51.4万円
35〜39歳	82万円	78.1万円
40〜44歳	97.7万円	91.9万円
45〜49歳	117.3万円	94.5万円
50〜54歳	132.9万円	130.7万円
55〜59歳	126.1万円	99.5万円
60〜64歳	132万円	109.7万円
65〜69歳	131.9万円	124万円
70歳以上	133.5万円	62.7万円

＊厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」を元に作成

20代の月収は他業種と違いが見られないほど低く、「医者は高収入」のイメージとは異なる金額です。
しかし、研修期間を終え、スキルを積み上げて一人前となる30代からは月収が上昇し、40代後半で平均を上回る金額となっていきます。

一方、女性の月収は、男性に比べて上がり方がやや緩やかです。
出産や子育てなどで、働き方を非正規にシフトする人が一定数いることが要因とみられます。

都道府県別の医者の平均月収TOP10

続いて、地域による月収の違いをまとめました。
都道府県別の平均月収をランキング形式でトップ10までご紹介します。

順位	都道府県	平均月収
第1位	岩手県	151.5万円
第2位	高知県	118.6万円
第3位	山梨県	118.4万円
第4位	北海道	117.5万円
第5位	山口県	114万円
第6位	茨城県	113.5万円
第7位	長崎県	113.1万円
第8位	三重県	112万円
第9位	兵庫県	111.3万円
第10位	静岡県	109.1万円

＊厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」を元に作成

岩手県、高知県、山梨県がトップ3で、続いて北海道、山口県と地方が上位を占めています。
一方、東京都は、平均月収が74.4万円でランキングは41位です。
都市部は医師の数も多く、月収の低い研修医や若手医師も多いため、平均を押し下げている形と言えるでしょう。

診療科別の医者の平均月収

診療科別の平均月収ランキングを紹介します。

順位	診療科	平均月収
第1位	脳神経外科	約92.5万円
第2位	産科・婦人科	約91.6万円
第3位	外科	約85.8万円
第4位	麻酔科	約83.4万円
第5位	整形外科	約80.6万円
第6位	呼吸器・消化器・循環器科	約79.2万円
第7位	内科	約77.9万円
第8位	精神科	約76.8万円
第9位	小児科	約76.2万円
第10位	救急科	約75.9万円
第11位	放射線科	約68.9万円
第12位	眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科	約67.4万円

＊独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」を参考に作成（月収は賞与が2ヶ月分と仮定し、平均年収÷16で算出）

トップ3は脳神経外科、婦人科、外科という結果でした。
手術など高度な手技が伴うことや、時間外対応の多さが要因です。
診療科ごとの月収差は、リスクの大きさや忙しさに比例する傾向があると言えます。

医者が月収を上げる３つの方法

ここまで、医者の月収を様々な角度から見てきました。
ここからは、月収の上げ方について解説します。

具体的な方法は以下の3つです。

• アルバイトをする
• 転職する
• 開業する

①アルバイトをする

現在勤めている病院とは別に、アルバイトをすることで手っ取り早く収入アップが可能です。
アルバイトは下記のようにいろいろあります。

• スポット勤務
• 非常勤での診察
• 健康診断
• 当直

当直アルバイトなら日給で3〜10万円ほどが相場です。
健康診断やスポット勤務は、時給で1〜1.5万円程度のものが多く見られます。

1回10万円のアルバイトに週1回行くとすると、
10万円×月4回×12ヶ月で、年収が480万円アップすることになります。

医者のバイト情報は求人サイトに多数あり、条件に合った仕事を探すのは比較的容易です。
昨今はワクチン接種の求人が多く出ています。

ただし、アルバイトをするということは、それだけ自分の時間を削ることにもなります。
休みの日にアルバイトを入れれば、その分休日は減ってしまうので、体力の消耗も考えなくてはいけません。

また、病院によっては就業規則でアルバイトを禁止していることもあります。
アルバイトをしようと思ったら、まずは今の勤め先の規則を確認するようにしてください。

②より高待遇を求めて転職する

現在の月収が平均より低く、少ないと感じているのであれば、もっと給料の良い病院に転職するのもおすすめです。

アルバイトで月収アップを狙う場合、その分自分の時間を削ることになります。
転職で月給そのものを底上げできれば、アルバイトより少ない負担で収入アップが達成できるのです。

感覚的に「高収入」と言われるのは所得税率が変わる1,800万円以上が一般的です。
これを月収に換算すると、ボーナスが年2ヶ月と仮定すれば112万円となります。
医者の平均月収である105万円や、高収入の目安になる月収112万円を目指す場合、転職先は以下2つを検討するのがおすすめです。

• 民間病院
• 優遇措置のとられている領域（在宅医療など）

民間病院は大学病院や公的病院と比べると、病院の方針で柔軟性のある給与設定にしているところがあります。
キャリアや取得済みの資格、現在の収入などをもとに給与が設定される場合、収入アップに繋がりやすいと言えるでしょう。
また、医療機能分化が進む中、診療報酬で優遇措置が受けられる在宅医療などの領域は、転職での収入アップが期待できます。

こうした業界動向や、医療機関によって異なる人件費に対する方針などは、自力で情報を集めるのは大変です。
そこでおすすめなのが「転職エージェント」の利用です。
医者の転職に特化した専門性の高いエージェントなら、豊富な情報量で転職をサポートしてくれます。

医者が転職活動をする上で、年収は高いほど良いと思う一方で「給料が高いところは仕事がきついのではないか？」という不安があると思います。
転職エージェントを頼ると、高額な求人の理由や仕事内容などを把握できるのが大きなメリットです。
非公開の求人案件もあり、より多くの選択肢の中から納得のいく条件で転職できるようサポートしてもらえます。

③開業で年収は平均1.8倍に

収入を増やしたくても、今の仕事が忙しくアルバイトをする余裕がないという方もいるでしょう。
アルバイトや転職以外で月収をアップする方法は「開業」です。
病院に勤務する医者に比べ、自分でクリニックなどを経営する開業医の方が高収入の傾向にあります。
このため、開業を医者としてのキャリアプランのゴールに置いている人は少なくありません。

厚生労働省の「医療経済実態調査報告」によれば、勤務医の平均年収1,488万円に対し、開業医の平均年収は2,748万円でした。年収の差は1.8倍になります。

ただし、開業医が高収入を得るには、クリニックの経営を軌道に乗せることが絶対条件です。医者としての技量だけでなく、経営手腕も問われます。
また、開業には様々な手続きに加え多額の資金が必要で、ほとんどの開業医は開業資金の大部分を融資で用意しています。
開業後は集患を工夫したり、経費節減に気を配ったりしながら利益を伸ばしていかなくてはなりません。

医者の開業については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

まとめ（医者の平均月収）

医者の平均月収は105万円です。
20代のうちは低い月収ですが、経験を積み30代からは月収が上がり始めます。
年齢で言うと、平均を超えてくるのは40代を過ぎてからになります。

また、勤務地や診療科によっても平均月収には違いがあり、地方の方が高い傾向です。
診療科では外科や脳神経外科など、手技を伴う診療科の月給が高くなっています。

医者が月収アップを狙うなら、アルバイトや開業といった方法がありますが、一番手っ取り早いのは転職です。
転職すればアルバイトのように休日を犠牲にすることなく、収入アップを狙うことができます。

また、今回の記事では触れていませんが、あえて常勤先を持たず、非常勤の仕事を渡り歩く「フリーランス」という働き方をする方も増えています。

フリーランス医師については、こちらの記事を参考にしてください。

転職で月収アップを目指すなら、転職エージェントを利用するのがおすすめです。
キャリア形成を助けつつ、より条件の良い職場を探せるようサポートしてもらえます。