新専門医制度とは？ 概要や研修についてチェック

2018年4月に導入された新専門医制度は、医師の専門性・質を高めると同時に、地域・診療科間の医師偏在の是正を目指した仕組みです。
制度の仕組みや従来制度との違い、研修先・選び方などを正しく把握しておくことが、キャリアプランを描くうえで不可欠です。

「新専門医制度で知っておきたいことは？」
「新専門医制度はいつから始まった？」
「研修はどこで受けるのか？」

今回は、新専門医制度についての基本知識や、知っておきたい研修の概要についてご紹介します。
臨床研修中の方や、これから進路を決める方の参考になれば幸いです。

新専門医制度とはどんな制度？

従来の研修制度との違いや、導入された背景について見ていきましょう。
また、新専門医制度で履修すべき領域についても一覧で見やすく解説します。

2018年4月に導入された新専門医制度

新専門医制度は、初期臨床研修を終えた医師が、「専攻医」として認定を受けた医療機関で研修を行い、一定のプログラムをクリアすることで専門医資格を得るという流れです。

具体的には、初期臨床研修修了後に、 日本専門医機構 が指定・認定した研修プログラム（基幹施設＋連携施設）に専攻医として所属し、約3～5年の研修を経て専門医を取得します。

従来制度では、初期研修修了後、病院が独自に募集する「後期研修医」制度に比較的自由に応募できましたが、新制度では専攻医募集枠が定められ、また研修先が機構・学会の認定施設に限定される点が大きな違いです。

新専門医制度の導入背景

新専門医制度が作られた背景には、以下の事情があります。

• 医師の質のバラつきをなくす
• 患者側が持つ「専門医」への認識とのギャップを無くす
• 地域や診療科による医師数の偏りをなくす

従来の専門医制度は、各医師学会ごとに独自に決められていました。
初期研修を終えた医師は、それぞれ希望する学会に5〜7年程度所属しながら後期研修を受け、学会が決めた試験やレポートをこなすことで専門医の資格を得ていました。
しかし、学会が独自に決めることで資格の難易度のバラつきがあり、分野によっては楽だったり難関だったりといった状態だったのです。
さらに、各医師学会が自由に専門医の資格を設定し付与できるため、さまざまな資格が乱立し、100以上もの専門医と銘打った資格がある状態でした。

この状況では、医師のレベルやスキルにバラつきが出てしまうことが問題視されていました。
例えば、一般市民は「専門医」の標榜があれば、質の高い医療を受けられると認識します。
必ずしも難易度が高くない分野であっても専門医がいることをアピールして患者集めをするなどのケースもあり、一般認識とは一致しない側面もありました。

また、都市部や人気のある学会や学閥に研修医が集まる傾向がある一方で、地方やリスクの高い診療科は医師が不足する状況も問題でした。

新専門医制度では、こうした医師数の偏りをなくすため、専攻医の募集人数を診療科によって制限したり、地気医療に貢献する特別プログラムを組んだりといった取り組みを行っています。

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19の基本領域と29のサブスペシャリティ領域

新専門医制度は、基本領域と呼ばれる19のカテゴリから選択できる専門医資格と、基本領域取得後に資格取得が可能となるサブスペシャリティ領域との二階建て構造です。
それぞれを一覧でご紹介します。

＜基本領域（19領域）＞

日本専門医機構のHPを参考に作成

基本領域の専門医資格を目指すには、臨床研修終了後に3年以上の研修期間が必要です。
従来の制度と同様に、病院で働きながら研修を受けることになりますが、日本専門医機構が定めた医療機関でないとなりません。
また、採用される専攻医の数には限りがあるため、応募しても不合格の場合は二次募集に応募して研修先を決めることになります。

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新専門医制度の基本領域・サブスペシャリティ領域とは？

＜サブスペシャリティ領域（29領域）＞

日本専門医機構のHPを参考に作成

サブスペシャリティ領域では、基本領域の19カテゴリよりもさらに専門性の高い技術を学びます。
取得を目指す場合、基本領域の専門医資格を取得後に研修が受けられるようになります。
ただし、基本領域と関連したサブスペシャリティ領域しか受講することができません。
基本領域を決める段階で、どのサブスペシャリティ領域を目指すのかも含めて検討しておくことが大切です。
また、1つ以上のサブスペシャリティを取得して初めて研修が受けられるという領域もあります。

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新専門医制度・研修を受ける場所や特徴は？

新専門医制度では、日本専門医機構が認定した医療機関での研修が必要です。
認定されている病院のことを「基幹病院」と呼びます。当初は大学病院などが多かったですが、最近は市中の民間病院なども増えてきています。
病院の種別によって特徴が異なるため、基幹病院を選ぶ際の参考にしてください。

大学病院を基幹病院とした専門研修プログラム

大学病院を基幹病院とする場合の最大の特徴は、経験できる症例などの種類が多いことです。
最新設備を備えている環境もたくさんあり、幅広いケースに対応できるメリットがあります。
連携施設での研修も受けやすく、地域完結で医療連携の研修が受けられるのも魅力的なポイントと言えるでしょう。

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市中病院を基幹病院とした研修

市中病院を基幹病院に選んで研修を受ける場合、地域医療などへの強みがあります。
大学病院と比べ、患者さん一人ひとりに向き合う密度が高いため、新専門医制度で新たに導入された総合診療医を目指す場合などで有利に働くでしょう。
病院独自のプログラム内容が構成されていることもあり、研修プログラムの自由度は市中病院の方が高い傾向にあります。

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新専門医制度の研修・よくある質問3つ

ここからは、新専門医制度の研修プログラムでよく聞かれる疑問や質問をご紹介します。
まだ始まって間もない制度のため、制度の微調整などもされている状態です。
プログラムを決めたり、届出などの手続きをしたりする際には、常に最新の情報を確認しておく必要があります。

研修途中で別の領域に転科できる？

新専門医制度では、年度途中での転科が現段階ではできません。
もし他科への転科を希望するのであれば、次回の専攻医募集で新たな科のプログラムに応募する必要があります。
募集期間外の場合は次の募集開始を待たなければならず、長いと1年近いブランクが空く恐れもあるため注意が必要です。

やむを得ない事情で初期臨床研修の修了が遅れたら？

従来の制度では、特定の理由（留学や海外勤務、妊娠・出産・育児、療養や介護、災害被災など）での初期臨床研修が遅れた場合、専攻医の専門研修開始日は当該年の4月1日とされ、実際の研修開始日までを「休止期間」として扱っていました。
新専門医制度ではこれが変更となり、実際に研修を開始した日が研修開始日となります。

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募集などの日程がなかなか発表されないんだけど？

実務上「募集日程が発表されにくい」「ギリギリの案内となる」ケースがあります。
しかし、毎年大枠は変わりませんので、「初期研修2年目の4月あたりから病院見学・情報収集を始める」など、早めの準備を意識すると安心です。

ちなみに、2026年4月研修開始の募集スケジュールは以下の通りでした。

参考：日本専門医機構「2026年度専攻医募集スケジュール」

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専攻医がよく後悔するポイントと、失敗しないプログラムの選び方

新専門医制度の開始以降、「思っていた働き方と違った」「想定より症例が少ない」など、専攻医になってから後悔するケースは一定数見られます。
ここでは、新専門医制度ならではの後悔ポイントと、失敗しないための選び方を整理します。

よくある後悔ポイント

1. 症例数・症例バランスが実情と違った

新専門医制度では、専門医取得に必要な症例数・症例バランスが明確に示されています。しかし実際には、

• プログラムの説明ほど症例が集まらない
• 一部の診療科で症例が集中しすぎる

といった“ギャップ”が生じることがあります。
特に地域差や季節変動の影響が強い診療科（救急、産婦人科、小児科など）はギャップが起きやすい傾向があります。

2. ローテーション先が多く、生活負担が大きい

新専門医制度では複数施設の連携が前提のプログラムが増えました。
そのため、

• 各施設の移動距離が長い
• 引っ越しを伴うローテーションがある
• 夜勤体制が施設によって大きく違う

といった要素がストレスにつながりやすいです。
説明会では“学べる幅が広い”と魅力的に聞こえますが、実際には生活リズムが乱れて後悔する専攻医も少なくありません。

3. 勤務環境や働き方が改善されていない

新専門医制度は質の担保を目的としていますが、

• 労働時間
• 当直回数
• 休暇の取りやすさ

などの働き方改革が十分でない施設もあります。
制度が変わったことで「研修医より忙しくなった」と感じる専攻医もいます。

4. 専門医取得後のキャリアパスを意識せず選んでしまう

専攻医の時点でキャリアの方向性が曖昧だと、

• 必要なスキルが十分に積めない
• 希望したサブスペシャリティ領域の選択肢が狭まる

といった“専門医取得後の後悔”に繋がります。
特にサブスペシャリティ領域の細分化が進む診療科では、プログラムの選び方が将来に直結します。

失敗しないプログラムの選び方

1. 過去3年分の症例数を必ず確認する

説明会やパンフレットに記載された数字ではなく、実際の症例数を確認するのが重要です。

• 各領域の症例数
• 必要症例の到達率
• 専攻医の充足状況

など、3年分を比べることで“安定して症例が集まる施設か”が判断できます。

2. ローテーションの移動距離・生活環境までチェックする

制度上は優れたプログラムでも、生活負荷が大きければ継続が難しくなります。

• 通勤時間
• 訪問施設の当直体系
• 引っ越しの必要性

といった実生活に直結する要素も比較必須です。

3. 専攻医の実際の働き方を聞くのが最も精度が高い

説明会の情報と、専攻医のリアルは大きく違うことがあります。
病院見学時は必ず専攻医に話を聞き、

• 実際の症例
• 当直
• 教育体制
• 働きやすさ

などを質問するのが一番確度の高い方法です。

4. 専門医取得後の選択肢を明確にする

新専門医制度の下では、専門医取得後の働き方に直結する選択が増えています。

• 将来やりたいサブスペシャリティ領域
• 都市部／地方で働きたいか

キャリアの優先順位（症例、ワークライフバランス、給与など）
を整理し、それに合うプログラムを選ぶことで後悔を最小化できます。

今の職場でうまくいっていないのなら転職も

医師がキャリアの途中で方向性を変えたい、または職場が合わないと思った場合は、転職や転科という選択肢があります。
しかし専攻医やサブスペシャリティ研修中の時点では、たとえ合わないと思っても簡単に進路を変えることは難しいでしょう。
一旦専攻医の資格を取るまで頑張るのか、ブランクが空いたとしても新しい分野をすぐ目指すのかでも状況は変わってきます。

転職や転科を考える場合、次の研修プログラムに応募するかどうかも含めて、医師専門の転職エージェント「メッドアイ」に相談してみることをおすすめします。
今受けている研修を終えることで、次にどのような進路が開かれているのかを知ることができ、転職するのであれば豊富な案件から選ぶことも可能です。

まとめ（新専門医制度とは）

新専門医制度では、臨床研修が終わった医師は、専攻医として19の基本領域から進みたい道を選び研修プログラムに応募します。
採用が決定すると3〜6年程度のプログラムを履修し、認定試験を受けることで専門医資格を得ることができるのです。

さらに、そのジャンルのスキルをより深めるため、専門医認定後にサブスペシャリティ領域の資格を取得することもできるようになりました。
従来の制度よりも複雑な二階建て構造のため、十分に制度の内容を知ってから進路を選択する必要があります。

また、医師が今働いている病院が合わなかったり、望んでいたキャリアプランがうまく描けなかったりした際には、転職や転科といった選択肢があります。
医師が転職を考えるのであれば、まずは転職エージェントに相談するのが早道と言えるでしょう。
さまざまな医師の悩みに向き合ってきた医師専門の転職エージェント「メッドアイ」なら、キャリアプランの組み立てから相談に乗ってもらうことも可能です。