物価の高騰や労働力の不足など、社会不安を感じさせる要素が多い昨今ですが、医療業界も例外ではありません。
日本には国民皆保険制度があり、医療を受ける立場としては世界的にも恵まれている国です。
しかしその一方で、医療業界に従事する人にとっては苦しい状況があることは周知の通りでしょう。
「医療業界の現状は？」
「医療業界が受ける2025年問題の影響は？」
「医療業界に将来求められていることは？」
この記事では、医療業界の現場や、来たる2025年問題について、プロの転職エージェントが解説します。
医療業界で働いていく上で、これから気を付けておきたいポイントなどもご紹介しますので参考にしてください。
医療業界の現状は？
医療業界全体を俯瞰すると、主に病院や診療所といった医療機関の他に、薬局やメーカーなど医薬品に関わる業界や、医療機器や医療用品を製造するメーカーなどがあります。
それぞれの業界で需要自体は安定もしくは増加の傾向にあるものの、外資との競争や医療費削減の影響といった厳しい要因があると言えるでしょう。
中でも医療機関は特に厳しい状況に置かれていて、赤字状態で運営を続けている病院も少なくありません。
高齢化が進むにつれて、医療のニーズは増してきていますが、高齢者人口が増加するほど、医療費の抑制も進むことになるため、経営面での明るい要素があまり見えてこないと言えます。 あわせて読みたい
また、医師や看護師など医療に従事する人材の不足も深刻な問題となっていて、増え続ける需要に追いついていないのが現状です。
スタッフの数が足りないことで、一人当たりの労働量が増加し、長時間労働を強いられることが常態化しています。
さらに、労働環境が特に過酷と言われがちな外科系や救急科などは、志望者もなかなか増えないため、改善の糸口も見えづらい状況となっています。
医療業界が受ける2025年問題の影響は？
医療業界が直面している課題として、以前から「2025年問題」と呼ばれる超高齢化の懸念が挙げられてきました。
2025年には、日本で最も人口比率の高い「団塊の世代」（1947年〜1949年生まれ）が75歳以上となり、後期高齢者の仲間入りを果たす年とされていました。
実際に2025年現在、日本の人口構成は全体の約3分の1が65歳以上、5人に1人が75歳以上と、世界的にも例を見ない高齢化が進行しています。
この人口構造の変化は、医療業界だけでなく、介護・福祉、社会保障制度全体に大きな影響を及ぼしています。 あわせて読みたい
特に医療現場では、既に深刻な人手不足が続く中で、高齢化に伴う医療ニーズの増加が現実のものとなっています。
医師の働き方改革により過重労働の抑制は進められたものの、増加する需要に対応するのは依然として容易ではなく、必要な医療が十分に行き届かないケースも懸念されています。
医療提供体制を維持するためには、医療従事者の負担が増すこともあり、離職や人員減少のリスクは依然として現実的な課題です。
医療業界に今後求められることは
高齢化のピークが目前に迫り、医療・介護需要が急増する「2025年問題」。
人材不足、医療費の増加、地域格差など複合的な課題に直面する医療業界では、これから数年間の取り組みが医療提供体制の持続性を左右します。
ここでは 2025年時点で特に重要性が高まっている医療業界の対応策 を整理して解説します。
ニーズに合った地域包括医療の構築
高齢化の進行により、医療だけでなく 介護・リハビリ・生活支援 のニーズは確実に増加します。
そのため、地域全体で患者を支える 地域包括ケアシステム の強化が不可欠です。
- 医療機関、介護施設、自治体、民生委員などの多職種連携
- 高齢者が「必要な支援を地域内で完結できる」体制構築
- 住民が困ったときに迷わない相談窓口整備
すでに多くの自治体で地域包括ケア推進が進みつつありますが、2025年以降は より実務レベルでの連携・情報共有の仕組みづくり が求められています。 あわせて読みたい
病院の機能分化と役割明確化
患者構造の変化により、急性期・慢性期・回復期・在宅の役割を明確に分ける必要性が高まっています。
- 急性期：高度医療、救急
- 回復期：リハビリ
- 慢性期：長期療養、認知症
- 在宅：生活に近い医療支援
これらの連携が円滑になることで、
- かかりつけ医 → 必要に応じて専門病院へ
- 病院 → 状態が安定した患者を地域へ円滑に戻す
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総合病院が軽症患者対応に追われなくなるため、医療資源の無駄が減り、患者側にも「まず相談できる場所」ができるというメリットがあります。
病院のデジタル化推進
医療DXは2020年代後半の最重要課題です。
慢性的な人材不足を補うには デジタル化による業務効率化 が不可欠です。
2025年に特に加速している領域は以下です。
- 電子カルテの標準化（政府が2020年代後半に本格推進中）
- オンライン診療の普及（特に慢性疾患フォロー、在宅医療で拡大）
- 情報共有ツールによる院内外連携
- ウェアラブル端末によるバイタルデータ収集
- 電子版お薬手帳・PHR（パーソナルヘルスレコード）活用
コロナ禍が契機となったオンライン診療は、高齢化がより進む2025年以降こそ、通院負担の軽減策として本領を発揮し始めています。 あわせて読みたい
医療費抑制に向けたジェネリック医薬品の活用
医療機関の課題は人手不足だけではなく、医療費の増加による経営悪化も深刻です。
こうした状況を改善するため、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の活用 は重要な施策の一つです。
最新の厚生労働省のデータによると、後発医薬品の使用割合は以下の通り推移しています。
| 年月 | 後発医薬品使用割合 |
|---|---|
| 令和6年3月 | 82.75％ |
| 令和5年9月 | 81.86％ |
| 令和5年3月 | 80.89％ |
| 令和4年9月 | 79.94％ |
| 令和4年3月 | 79.30％ |
| 令和3年9月 | 79.24％ |
| 令和3年3月 | 79.16％ |
厚生労働省「保険者別の後発医薬品の使用割合（令和６年３月診療分）」を元に作成
近年は着実に使用割合が上昇しており、医療費全体の抑制効果が期待されています。
欧米諸国では後発医薬品のシェアが90％前後に達しており、日本も今後はこれに近い水準までの普及が見込まれています。
ジェネリック医薬品の活用は、医療費の抑制だけでなく、医療資源の効率的な運用にもつながるため、今後さらに推進が求められる分野です。 あわせて読みたい
厚生労働省「保健医療2035」に基づくシステム改革
高齢化と医療費増大に備えるための中長期ビジョンとして、厚生労働省は 「保健医療2035」 を掲げています。
2025年はちょうどその中間地点にあたり、政策の実装が加速しています。
主な方向性は次のとおりです。
- 量から質へ（医師数・病床数ではなく医療の質へ重点シフト）
- インプット中心→患者価値中心へ
- 行政主導→現場主導のルール形成へ
- キュア中心→ケア中心（生活支援重視）へ
- 分散→統合（地域完結型医療へ）
2035年までに持続可能な医療体制を構築することを目的としており、現在の政策の多くがこの方針を軸に進行しています。
厚生労働省「保健医療2035」公式ページ
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最新の医療に適応していくなら働く病院を選ぶべき
医療業界は、これから激動の時代を迎えると言ってもいい状態です。
医師が望んだキャリアを実現させたり、自分らしく働ける環境を守ったりするためには、働く場所を選ぶことが大切になってきます。
勤め先の病院の経営状態が安定していることも大事な要件ですが、それ以上に「変化に対応できる」医療機関にいることがおすすめです。
医師はもともとキャリア形成のために転職をすることは珍しくありません。
着実にキャリア形成を行っていくためには、ほしいスキルや診たい症例に恵まれることも重要な要素だからです。
今後医療業界の変化とともに、AIを取り入れたりICT化を進めたりしていく中で、そうした変化に柔軟に対応する姿勢のある病院にいることで、自身も常に最新の情報を得ることができます。
逆に、経営が安定していて待遇に特に不満はなくても、病院の体質が変化を望まないような場合は、今は良くても今後も医師として最新技術に触れ続けられるかは心配なところでしょう。
しかし、転職するためには、こうした転職先の病院の風土まで調べるとなると、自分一人では限界があります。
転職活動は、現在の仕事をこなしながら行うことになるため、転職情報の収集だけでも一苦労となってしまうでしょう。
そんな時に、ぜひ利用してほしいのが転職エージェントです。
医師の転職に特化している専門エージェント「メッドアイ」なら、医師の悩みを多く見てきているため、解決策もたくさん持っています。
また、医療機関の情報にも精通していて、単に求人情報としての労働条件などを知るだけでなく、医師一人ひとりのキャリアプラン実現に役立つかどうかも含めた提案が受けられます。
さらに、転職で手間のかかる諸手続きや、面接に受かるためのポートフォリオ作成のアドバイスなども受けることが可能です。
転職を考え始めたら、まず最初にメッドアイにキャリアプランから丸ごと相談してみることをおすすめします。
まとめ（これからの医療業界について）
これからの医療業界に必要なことは、厚生労働省も提言しているパラダイムシフトという考え方と、それに対応していく姿勢だと言えるでしょう。
超高齢化時代が目の前まで迫ってきている今、医療ニーズは増え続け、その内容も単なる診療や治療だけでなく、リハビリや生活のケアまで含めた包括的にサポートできるサービスやあり方が求められているのです。
医療業界と、地域行政や介護業界といった関連する業界が連携して、地域を支えていく必要があります。
その中で医師が自分のキャリアを磨きながらワークライフバランスを守るためには、職場選びが大切です。
勤務先の病院が積極的に変化を受け入れ、地域に必要な存在として存続していけることができれば、そこで働く医師も安心して技術を磨くことができます。
しかし、そうした職場に転職を希望しても、求人情報だけを見ているだけでは判別がつきません。
医師が転職を考える場合は、やはり医師専門の転職エージェント「メッドアイ」に相談するのが一番の早道といえます。
給与や労働時間といった一般的な求人情報だけでなく、その病院で診られる症例や患者数、さらに職場の雰囲気や病院の風土など、これからの転職に必要とされる情報を豊富に持っています。
転職エージェント「メッドアイ」を利用することで、失敗のない転職への近道となるでしょう。
