これからの医療業界はどうなる？ 現状の課題と今後の展望

物価の高騰や労働力の不足など、社会不安を感じさせる要素が多い昨今ですが、医療業界も例外ではありません。
日本には国民皆保険制度があり、医療を受ける立場としては世界的にも恵まれている国です。
しかしその一方で、医療業界に従事する人にとっては苦しい状況があることは周知の通りでしょう。

「医療業界の現状は？」
「医療業界が受ける2025年問題の影響は？」
「医療業界に将来求められていることは？」

この記事では、医療業界の現場や、来たる2025年問題について、プロの転職エージェントが解説します。
医療業界で働いていく上で、これから気を付けておきたいポイントなどもご紹介しますので参考にしてください。

医療業界の現状は？

医療業界全体を俯瞰すると、主に病院や診療所といった医療機関の他に、薬局やメーカーなど医薬品に関わる業界や、医療機器や医療用品を製造するメーカーなどがあります。
それぞれの業界で需要自体は安定もしくは増加の傾向にあるものの、外資との競争や医療費削減の影響といった厳しい要因があると言えるでしょう。
中でも医療機関は特に厳しい状況に置かれていて、赤字状態で運営を続けている病院も少なくありません。

高齢化が進むにつれて、医療のニーズは増してきていますが、高齢者人口が増加するほど、医療費の抑制も進むことになるため、経営面での明るい要素があまり見えてこないと言えます。
また、医師や看護師など医療に従事する人材の不足も深刻な問題となっていて、増え続ける需要に追いついていないのが現状です。
スタッフの数が足りないことで、一人当たりの労働量が増加し、長時間労働を強いられることが常態化しています。
さらに、労働環境が特に過酷と言われがちな外科系や救急科などは、志望者もなかなか増えないため、改善の糸口も見えづらい状況となっています。

医療業界が受ける2025年問題の影響は？

医療業界が直面している課題として、「2025問題」という言葉を耳にしたことがあるという方も多いのではないでしょうか。
2025年は、現在の日本の人口で最も比率の高い「団塊の世代」と呼ばれる年齢層（1947年〜49年生まれの方）が75歳以上となり、後期高齢者に突入する年となっているのです。
つまり2025年になると、日本の人口比率は超高齢化になり、全人口の1/3が65歳以上で1/5が75歳以上ということになります。
これは世界にも類がない異例の事態と言えます。

そして、この2025年問題が、医療業界や介護・福祉業界、そして社会保障制度そのものにも大きな影響をもたらすことになるのは明白です。
特に医療業界では、現状でも人手不足が顕著であるにも関わらず、更なるニーズの増大が確実視されています。
医師の働き方改革も進められていますが、これにより過重労働を避けられたとしても、今度は増える需要に対応ができず、必要な医療が受けられない患者さんが出てくることも想定されるでしょう。
医療の提供を死守しようとすれば、医療従事者側の負担は増す一方です。
「働き方改革」の効果も見出せず、過重労働を強いられることになれば、医療従事者の離職などによりさらなる人員減少という事態も想定されるのではないでしょうか。

医療業界に今後求められることは

現状の課題に加えてすぐ目の前に迫っている2025年問題。
厳しい状況が続く医療業界ですが、今後こうした状況に対応していくためには、どのような対応をしていけばいいのでしょうか。
ここからは、医療業界に今後求められる対応策を見ていきましょう。

ニーズに合った地域包括医療の構築

超高齢化社会に突入することで顕著になるのは、医療ニーズの増大だけでなく、介護やリハビリテーション、それに生活支援と多岐にわたります。
そこで望まれる形としては、医療や介護、それに生活支援を地域ぐるみで関係施設が連携して進めていく提供体制を作ることです。
これは地域包括ケアシステムと呼ばれ、医療機関や介護施設、保健所や民生が密接に連携し、その地域の高齢者をトータルサポートできるようになれば、必要な支援を適所で受けることにつながります。
その地域に住む住民にとっても、困った時にどこに相談すればいいのかわからないといった事態を防ぐことになり、結果として「住みやすい地域」となるのです。

病院の機能分化

地域の連携だけでなく、病院同士の連携や機能分化も今後求められていくことだと言えます。
特に高齢者が増えることで、急性期や重症などで高度な医療が必要になるケースだけでなく、慢性症状や認知症など長期的な治療を必要とする患者さんも増えてきます。
急性期医療を担当する病院や慢性期医療を担当する病院を分け、それぞれの病院同士が情報共有し連携することで、増加するニーズに対応していく柔軟な医療提供の仕組みが求められるでしょう。

かかりつけ医が必要に応じて総合病院に医療を連携することがスムーズにできるようになれば、総合病院側も軽度な症例に時間を割く必要がなくなり、役割を効率的に分担できるようになります。
また、患者側もまずはかかりつけ医に相談するという流れになるので、利便性と安心感を得ることにつながるでしょう。

病院のデジタル化推進

人手不足の解消の一翼として、ICT化の促進も業務効率化には欠かせないものとなるでしょう。
電子カルテやオンライン診療、さらには在宅医療のサポートや情報連携を支援するコミュニケーションツールの活用などで診療の効率化を図る動きは進んでいます。
また、電子版お薬手帳や健康管理アプリ、さらにウェアラブル端末を用いたバイタルデータの記録やモニタリングといった、患者側もいちいち病院に行かなくてもよくなるツールも増えてきています。
こうしたデジタル技術の積極的な導入は、新型コロナウイルス感染症の流行で一気に加速したようなイメージがあります。
しかし、むしろこれからの高齢化社会でこそ本当の威力を発揮できる可能性を持っているのではないでしょうか。

ジェネリック医薬品で医療費抑制

医療機関の課題は人手不足だけではありません。
医療費の抑制による経営状態の悪化も深刻な問題と言えます。
そこで、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の利用シェアを増やしていくことで、医療費全体を抑える効果を目指す動きも以前から続いています。
日本のジェネリック医薬品のシェアはあまり高くなく、厚生労働省が2021年に調査した結果では79.24％でした。

欧米など諸外国では90％近いシェアを持つジェネリック医薬品ですが、日本も今後同じような水準までシェアが増えていくと予想されます。

厚生労働省が提言する「保健医療２０３５」

高齢化社会の到来とともに、さまざまな課題があることがわかってきている中で、厚生労働省が2015年に提言した「保健医療2035」というビジョンが注目されています。
こちらは、2035年に健康先進国を目指すというコンセプトで、従来の保健医療制度の枠組みや発想から転換し、新たな社会システムの再構築を提唱する「パラダイムシフト」として以下のポイントを訴求しています。

• 量の拡大から質の改善へ
• インプット中心から患者にとっての価値中心へ
• 行政による規制から当事者による規律へ
• キュア中心からケア中心へ
• 発散から統合へ

それぞれの詳しい内容や検討の過程は、厚生労働省の専門サイトで確認することができます。
厚生労働省「保健医療2035」公式ページ

最新の医療に適応していくなら働く病院を選ぶべき

医療業界は、これから激動の時代を迎えると言ってもいい状態です。
医師が望んだキャリアを実現させたり、自分らしく働ける環境を守ったりするためには、働く場所を選ぶことが大切になってきます。
勤め先の病院の経営状態が安定していることも大事な要件ですが、それ以上に「変化に対応できる」医療機関にいることがおすすめです。

医師はもともとキャリア形成のために転職をすることは珍しくありません。
着実にキャリア形成を行っていくためには、ほしいスキルや診たい症例に恵まれることも重要な要素だからです。
今後医療業界の変化とともに、AIを取り入れたりICT化を進めたりしていく中で、そうした変化に柔軟に対応する姿勢のある病院にいることで、自身も常に最新の情報を得ることができます。
逆に、経営が安定していて待遇に特に不満はなくても、病院の体質が変化を望まないような場合は、今は良くても今後も医師として最新技術に触れ続けられるかは心配なところでしょう。
しかし、転職するためには、こうした転職先の病院の風土まで調べるとなると、自分一人では限界があります。
転職活動は、現在の仕事をこなしながら行うことになるため、転職情報の収集だけでも一苦労となってしまうでしょう。

そんな時に、ぜひ利用してほしいのが転職エージェントです。
医師の転職に特化している専門エージェント「メッドアイ」なら、医師の悩みを多く見てきているため、解決策もたくさん持っています。
また、医療機関の情報にも精通していて、単に求人情報としての労働条件などを知るだけでなく、医師一人ひとりのキャリアプラン実現に役立つかどうかも含めた提案が受けられます。
さらに、転職で手間のかかる諸手続きや、面接に受かるためのポートフォリオ作成のアドバイスなども受けることが可能です。
転職を考え始めたら、まず最初にメッドアイにキャリアプランから丸ごと相談してみることをおすすめします。

まとめ（これからの医療業界について）

これからの医療業界に必要なことは、厚生労働省も提言しているパラダイムシフトという考え方と、それに対応していく姿勢だと言えるでしょう。
超高齢化時代が目の前まで迫ってきている今、医療ニーズは増え続け、その内容も単なる診療や治療だけでなく、リハビリや生活のケアまで含めた包括的にサポートできるサービスやあり方が求められているのです。
医療業界と、地域行政や介護業界といった関連する業界が連携して、地域を支えていく必要があります。

その中で医師が自分のキャリアを磨きながらワークライフバランスを守るためには、職場選びが大切です。
勤務先の病院が積極的に変化を受け入れ、地域に必要な存在として存続していけることができれば、そこで働く医師も安心して技術を磨くことができます。
しかし、そうした職場に転職を希望しても、求人情報だけを見ているだけでは判別がつきません。

医師が転職を考える場合は、やはり医師専門の転職エージェント「メッドアイ」に相談するのが一番の早道といえます。
給与や労働時間といった一般的な求人情報だけでなく、その病院で診られる症例や患者数、さらに職場の雰囲気や病院の風土など、これからの転職に必要とされる情報を豊富に持っています。
転職エージェント「メッドアイ」を利用することで、失敗のない転職への近道となるでしょう。