耳鼻科というと、アレルギーや花粉症などでもお馴染みの診療科です。
正確には耳鼻咽喉科と言い、担当する領域が耳・鼻・咽頭・喉頭・頭頸部の5つに細分化されます。
専門領域によって対応する症例や治療の仕方も変わってくるため、広い知識が必要になる診療科と言えます。

「耳鼻科医の平均年収は?」
「耳鼻科医と他の科の年収の違いは?」
「耳鼻科医が年収をアップするには?」

今回の記事では、耳鼻科医の年収事情や働き方について、プロの転職エージェントが解説します。
耳鼻科医は医師の中でも人数が少ないことでも知られていて、年齢層も高めという特徴があることから、マイナーな診療科と思う方もいるかもしれません。
そうした耳鼻科医の豆知識についてもご紹介しますので参考にしてください。

耳鼻科医の平均年収と年収分布

最初に耳鼻科医の年収を見ていきましょう。
労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」を見ると、耳鼻科医の平均年収は1,078万円でした。
そして、年収額別にまとめると以下のようになります。

労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」(P30)を参考に作成

眼科、泌尿器科、皮膚科との合算集計のため、耳鼻科医単独での状況が見えづらいですが、平均額を超える医師が6割程度となっています。

耳鼻科医と他診療科の平均年収を比較

続いて、耳鼻科医の年収は、他の診療科と比べるとどのくらい違うのかをまとめてみました。
以下にランキング形式でご紹介します。

順位診療科平均年収
1位脳神経外科1,480.3万円
2位産科・婦人科1,466.3万円
3位外科1,374.2万円
4位麻酔科1,335.2万円
5位整形外科1,289.9万円
6位呼吸器科・消化器科・循環器科1,267.2万円
7位内科1,247.4万円
8位精神科1,230.2万円
9位小児科1,220.5万円
10位救急科1,215.3万円
11位その他1,171.5万円
12位放射線科1,103.3万円
13位眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科1,078.7万円

労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」(P30)を参考に作成

耳鼻科医の平均年収は、他の診療科と比べるとかなり低い水準となっています。
先に挙げた年収額別の割合を見る限り、すべての耳鼻科医の年収が低いということにはなりませんが、若手のうちや働き方によっては、年収の低さを感じる方も多いのではないでしょうか。

耳鼻科医が年収を上げる3つの方法

耳鼻科医の年収はかなり低めの水準であることがわかりました。
そこでここからは、耳鼻科医が年収を上げるためにできる3つの方法についてご紹介します。
耳鼻科医が年収アップを目指すためにできることとしては、次の通りです。

  • 開業医になる
  • アルバイトをする
  • 転職する

それぞれ詳しく見ていきましょう。

①開業医になる

耳鼻科医が開業すると、その年収は2,592万円というデータがあります。
耳鼻科の開業医は損益率が高く、診療科別に見ると2番目に高い水準です。
(厚生労働省「第22回医療経済実態調査(医療機関等調査)P345参照)

花粉症などのアレルギー患者が多いことや、高齢による難聴やめまいなどの症状を持つ患者さんが増えていることがその要因と言えるでしょう。
これから高齢化がさらに進むことで、ニーズは増えることが予測されます。

耳鼻咽喉科は対応できる範囲が広いので、どこか一点に絞ってスキルを磨くことで、他のクリニックとの差別化を図るのも、収益アップにつながるポイントです。
都市部であれば若い方にも多い睡眠時無呼吸症候群やポリープ除去などに対応できると強みになりますし、地方であれば高齢者に多い難聴や嚥下障害に特化することもおすすめです。

耳鼻科医の開業費用は設備にどれくらい投資するかによっても変わってきますが、5,000万〜1億円近くかかることもあります。
最初は設備投資が少なく済むアレルギー対応などをメインとして開業資金を抑え、徐々に設備を増やしていくと、無理なく開業を進められるでしょう。

開業医の年収事情については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

②アルバイトをする

勤務医として働く耳鼻科医の場合、年収が低い反面、勤め先によっては長時間労働が少ないなどのメリットが受けられる可能性があります。
本業でクリニックなど無床の医療機関に勤めていれば、手術対応なども予約制が多く、緊急対応に駆り出されることがないのです。
このため、スケジュール管理がしやすくなることから、アルバイトをする医師が多くいます。

開業を目指してのスキルアップができる分野でアルバイトをすることで、目先の収入も増やしつつ、将来に備えたキャリア形成ができます。
医師がアルバイトを探すなら、転職エージェントを活用するのがおすすめです。
求人情報だけでは伝わりづらい職場の雰囲気や忙しさの度合いなども、転職エージェントを頼ることで詳しく知ることができます。

③転職する

収入アップのために転職することは、決して珍しい話ではありません。
現在の収入が低いと感じている方は、アルバイトを探すのも一つの方法ですが、そもそも収入を底上げできる病院に転職できれば、わざわざアルバイトを増やさずに済みます。

耳鼻科医の平均年収は低い水準ですが、人手が足りていない病院などでは高めの報酬で求人を出していることもあります。
さまざまな転職エージェントのサイトを見てみると、平均年収を上回る求人が全体の半分近くあると言っているところが多く、専門医資格も必須にしていないという求人も存在しています。

ただし、中には本当に人員が足りず、相場以上の報酬で求人を出していても、いざ入職してみたら一人診療部長で休みも取れないということもあり得るので注意が必要です。
転職を検討する場合も、自分自身で探すよりは医師専門の転職エージェントを活用した方が圧倒的に探しやすくなります。
医師専門の転職エージェント「メッドアイ」はさまざまな医師の悩みに寄り添ってきた豊富な実績を持っています。
キャリアプランの相談から頼ることも可能ですので、まずは気軽に相談してみることをおすすめします。

耳鼻科医の働き方や人口についての豆知識

耳鼻科医は働き方を選ぶことによって、ワークライフバランスを良好に保てるというメリットがあります。
耳鼻科医の数は医師の中でも少ないため、仕事を探すことに苦労をすることは比較的少ないのも特徴です。
ここからは、耳鼻科医のおすすめの働き方や、耳鼻科医の数が少ない理由など、耳鼻科医に関する豆知識をご紹介します。

勤務先によってはワークライフバランス重視で働ける

子育て中などでワークライフバランスを重視したいという耳鼻科医は、クリニックで働くことで時間管理がしやすくなる傾向があります。
規模の小さいクリニックであれば、アレルギー性疾患や副鼻腔炎など、軽度な症例を扱うことがメインとなってきます。
緊急対応や手術などがないことがほとんどなので、定時で帰れる環境が多く、休日出勤などもほとんどありません。

クリニック勤務の場合、給与水準は勤め先によってさまざまですが、大病院と比べると低めのところが多い印象です。
しかし、そのクリニックが求めるスキルを十分に持っていれば、高待遇で働くことができるケースもあります。

耳鼻咽喉科の仕事内容とは

冒頭でも少し触れましたが、耳鼻咽喉科では、症状や部位によって領域が細分化されています。
部位としては主に以下の5つに分かれます。

  • 咽頭
  • 喉頭
  • 頭頸部

また、症例に応じて耳科や平衡神経科など、診療科自体が細分化している病院もあります。
それぞれに専門性が必要となるため、医師一人ひとりの得意ジャンルが異なるということはよくあるのです。

その対応範囲は広く、首から上で目と脳と歯を除くとほとんどが耳鼻咽喉科の担当部位となります。
診る症状も、めまいや難聴花粉症などのアレルギーや、味覚、嚥下に関する症状や睡眠時無呼吸症候群など多岐にわたるのです。
これらの部位に生じたがんなども、内科医や外科医と協業しながら治療にあたります。

耳鼻科医が少ない理由は

耳鼻科医の数は、医師の中でもかなり少ないことをご存知でしょうか。
厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計 」によれば、医師全体の中で耳鼻科医が占める割合はわずか3%足らずしかいないのです。

調査年度2010年2012年2014年2016年2018年
耳鼻咽喉科医師数9,032人9,087人9,211人9,272人9,288人
医師・総数280,431人288,850人296,845人304,759人311,963人
割合3.22%3.15%3.10%3.04%2.98%

厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師統計 」(P8)を参考に作成

また、同資料では耳鼻科医の平均年齢は52.3歳となり、医師全体の平均年齢よりも高いのです。
新人医師が増えないことから、耳鼻科医界では地味に高齢化が進んでいる状態と言えます。

この背景には、耳鼻科がどちらかというと外科的なアプローチをメインとすることが挙げられます。
耳鼻科医が対応する症例は、他の診療科に比べれば命の危険に直結するものが少ないと言えます。
しかし、中には頭頸部のがん手術といった重篤なケースもあり、こうした手術は8時間を超える大手術になることも珍しくありません。

アレルギーに特化したクリニックに勤めていればあまり縁のないことかもしれませんが、総合病院など大きな病院の耳鼻科の場合、当直などはなくてもそれなりにハードな職場となります。
さらに人が足りないことで、一人で診療科を回す、いわゆる「一人診療部長」のような状態になることもあり、休みも取れないという医師もいるのです。

まとめ(耳鼻科医の年収について)

耳鼻科医の年収は他の診療科に比べるとかなり低い水準です。
しかし、外科的領域にある診療科としては珍しく、病院でも当直がないケースがよく見られます。
また、クリニックでアレルギーや副鼻腔炎などの軽症例を専門にしていると、ワークライフバランスを保ちながら働けるというメリットもあります。
そしてこうしたクリニック経営は、設備投資やコスト面でも比較的負担が少なく済むこともあり、集患がうまくいけば高い年収を得ることも可能です。
逆に言えば、軽症例を扱うクリニックを開くことで高収入が得られるため、より外科的に耳鼻咽喉科を極めることができる大きな病院での勤務医が空洞化しているとも言えるでしょう。

耳鼻科医が年収アップを狙うのであれば、働きやすい職場環境を有効活用してアルバイトをしたり、前述のように開業するなどの方法があります。
そして、この人手不足の状態のために、転職でも意外と良い待遇の職場を見つけられるチャンスがあるのです。
医師のアルバイト探しや転職活動には、転職エージェントの利用をおすすめします。
収入アップも、スキルアップも、自分に合った職場選びが大切です。
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