医師の長時間労働や過重労働を改善することを目的とした改正医療法の施行が、2024年4月1日に迫っています。
医療業界では「2024問題」などと呼ばれ、対応のために制度改革などをする動きも出てきていて、気になっている方も多いのではないでしょうか。

「勤務医が疲弊する理由とは?」
「働き方改革のポイントは?」
「自分で「働き方改革」していくためには?」

この記事では、「働き方改革」や2024年問題、医師の疲弊ポイントなどについて転職エージェントの視点で解説します。
勤務先での労働環境に問題を感じている方の参考になれば幸いです。

医師が疲弊する理由は?

医師が職場で疲弊してしまう理由にはいくつかあります。
その中でも多いのが、以下の3つと言えるでしょう。

  • 長時間労働
  • 当直勤務による長時間拘束
  • 医療行為以外の業務の多さ

一つずつ、詳しく解説します。

基本的に長時間労働

第一に、医師の労働時間が長いことが疲弊の原因として挙げられるでしょう。
厚生労働省が調査した、「医師の勤務実態について」では、常勤で勤務する医師の労働時間が、週あたり平均で男性57時間35分、女性52時間46分という結果になりました。
また、年代別に見ると、若い医師の労働時間が長くなる傾向があり、20代の男性医師で61時間34分、30代男性医師が64時間54分と最も多くなっています。
週あたりの労働時間が60時間を超えているのは、過労死を警告されてもおかしくないレベルです。
こうした長時間労働が起こってしまう背景には、医療業界の慢性的な人手不足があります。

また、医師一人当たりの病床数も多く、患者1,000人につき医師数が13人程度となっているのです。
これは世界的に見ても医師一人の負担が最も多い状態であり、日本の医師の過酷さがよくわかる数字だと言えるでしょう。

医師の長時間労働については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

当直勤務による長時間拘束

医師が長時間労働になってしまう要因の一つに、当直勤務があります。
病院が当直を置かなくてはならないのは、法律で決まっているということもありますが、なにより入院患者に時間は関係ないということがあるでしょう。
当直勤務で医師が担う仕事は、病院によって違いがあります。
救急外来に対応する場合や、入院患者の不足の事態に対応する場合があり、その日の状況によっては仮眠も取れないという日も出てきてしまうのです。

そして医療業界が特殊と言えることに、この当直に入る前や当直明けが休みにならないという働き方があります。
他業種でも夜を徹して働く職種はありますが、大抵は夜勤が明けると次の勤務までは休みとなります。
ところが医師の場合、当直明けでそのまま日勤に入るのが当たり前となってしまっているのです。
さらに、医師数が足りていない病院では、当直が回ってくる回数も多くなり、その分医師の労働時間が増していく事態になってしまっています。

意外と多い医療行為以外の業務

一般的には医師の仕事は医療行為だけと思われがちですが、実際はそうではありません。
事務的な仕事や単純作業などが意外と多く、こうした雑務が医師の労働時間を長引かせている側面があります。
さらに学会や研修といった、診療業務以外の予定も入ってくるので、その準備などにも時間を割かなければならないという方もいるでしょう。

働き方改革が叫ばれ始めてからは、カルテ処理などの事務仕事を医事職員に任せるなど、タスクの移動が行われてきています。
しかしまだ、医師による処理を迫られるケースもあり、タスクシフティングの進捗は、病院によりまちまちであると言えるのです。

医師の働き方改革・長時間労働の改善は?

改正医療法の施行で改善を目指しているのは、医師の時間外労働の短縮です。
厚生労働省の「医師の働き方改革について」を見てみると、医師の職種や労働環境に応じて、3つの水準に分けて、時間外労働の上限時間を定めています。

上限時間は3つの水準に分けられており、原則すべての医師はA水準として最も少ない上限時間となっていますが、救急医療や地域医療に対応する医師と、研修中の医師についてB水準、C水準と別の規定を設けています。
まとめると以下の通りです。

A水準(原則すべての医師)年間960時間/月100時間未満
B水準(救急医療や地域医療に従事する医師)年1,860時間/月100時間未満
C水準(研修医や専攻医など)年1,860時間/月100時間未満(2035年目処にさらに縮減)

さらに、これらの労働時間上限を超過してしまった場合の措置として、面接指導や勤務間インターバルの設置などの義務が課せられます。

医師の働き方改革の詳細については、こちらの記事も参考にしてください。

医師の働き方改革・4つのポイント

改正医療法に批准し、医師の働き方改革を進めていくためには、以下の4つのポイントが重要です。

  1. 労働時間の把握と管理
  2. 36(サブロク)協定の点検
  3. タスクシフティング
  4. 女性医師の支援

それぞれを詳細に見ていきましょう。

1.労働時間の把握と管理

「働き方改革」実現のために大切なのは、労働時間の把握や管理が徹底されることです。
例えば、一般企業ではタイムカードなどで出退勤を記録していて、これを人事や総務が管理する仕組みが整っています。
しかし病院については、医事スタッフなどではできていても、医師については管理されていないというところも珍しくありません。
勤務時間が把握できていなければ、時間外労働の時間も可視化されませんので、働き方を見直すための施策を打てなくなってしまいます。

オンコール待機中の医師が呼び出されたり、手が足りずに休みの医師を招集したりすることもあり、その都度の管理が難しいという側面はあるでしょう。
しかし、まずはどの程度の長時間労働が発生しているのかを数値化して把握することが重要です。

2.36(サブロク)協定の点検

36(サブロク)協定とは通称で、労働基準法第36条で定められている「時間外労働・休日労働に関する協定」を指します。
具体的には、事業者が雇用している労働者に休日出勤や残業をさせる場合に、労働基準監督署に届け出ることを義務付けているものです。
36(サブロク)協定がきちんと締結されているかどうか、医師自らも確認してみることをおすすめします。
自分の労働時間をきちんと把握し、さらに職場が法に準じているかもチェックすることで、より自分ごととして考えられるのではないでしょうか。

3.タスクシフティング

カルテ処理や患者さんに渡す書類準備などを事務スタッフに任せたり、点滴や注射処置を看護師に割り当てたりといった、タスクシフティングも進められています。
これにより、医師の業務負荷を軽減させることが狙いです。

医師の業務の一部は、放射線技師や薬剤師などのコメディカルスタッフでも分担が可能なものが多くあります。
さらに、医師の事務仕事を補助する医療クラークの設置を進めている病院も増えていて、業務の分担を助ける存在となっているのです。
こうしたさまざまな職種のスタッフとの分業化を進めていくことで、医師の負担軽減のみならず、チーム医療の連携力を高める効果も期待されています。

4.女性医師の支援

女性医師の働き方に対する支援や仕組みづくりも進めていく必要があります。
出産ではどうしても一旦職場を離れることになりますし、多くの女性医師がそのまま育児の負担を抱えているのが現状です。
ライフステージに応じた時短勤務や出勤日数の調整は、必ず必要になってくる対応と言えるでしょう。
出産や育児で第一線を離れることで、女性医師のキャリアアップのチャンスを奪うことがないような環境づくりが求められています。

自分で行う「働き方改革」

働き方改革を職場任せにせず、自分から動くことも、疲弊から逃れる方法です。
自ら職場に働きかけることで、職場の改革スピードが早まることも期待できます。
しかし、人員不足から思ったようにいかなかったり、あまり働き方改革に積極的ではなかったりする病院もあるでしょう。

自分自身が過重労働で辛い思いをしていて、限界を感じるようであれば、転職を検討するのも一つの「働き方改革」と言えるのではないでしょうか。
キャリアプラン的に問題がなければ、非常勤で働くことを選んだり、今より労働時間を短くできる職場を探したりすることで、長時間労働をしなくてもいい環境を自ら選び取るのです。

医師の転職には、環境や待遇だけでなく、診られる症例や患者数など、知っておきたい情報がたくさんあります。
このため、自分だけで転職活動をすることは、忙しい業務の最中に行うのは難しいと感じる方もいるかと思います。
そんな時にぜひ活用してほしいのが、転職エージェントです。
医師専門の転職エージェント「メッドアイ」なら、情報量も豊富ですし、医師一人ひとりの悩みに寄り添って、最適解をたくさん見つけてきた実績があります。
転職によって長時間労働を減らしたい、という目的のもとで、自身のキャリアプランに合った病院を探す方にとって、エージェントの存在はとても頼り甲斐があるものです。

まとめ(医師の疲弊と働き方改革について)

医師の働き方改革は待ったなしと言えるでしょう。
2024年4月の改正医療法施行はもう目の前です。
ぜひ一度、自分が勤めている病院が法施行に向けてどのように動いているのかに、関心を払ってみてください。
そして、自分の労働時間がどれくらいなのかを、数字でしっかりと把握してみることをおすすめします。

若手医師などで体力もあり、長時間労働も耐えられる、という方もいるでしょう。
しかし、今は平気でも、ずっと続けることで体にダメージが蓄積されていきます。
長時間労働が長年続けば、心身へのダメージも大きくなり、結果として医師としての現役期間を短くさせてしまう危険もあるのです。

職場での働き方改革が期待できない方や、今の時点ですでに限界だと感じている場合は、転職で環境を変えるという選択もできます。
医師の転職は珍しいことではありませんし、大変な転職活動も、転職エージェント「メッドアイ」に頼ることでスムーズに進めることができます。
自分の働き方は自分で改善するのも、立派な「働き方改革」です。